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10月15日からの秋の新聞週間に合わせて、デジタル版に連載「記者が向き合うトラウマ」を配信し、紙面にもダイジェスト版を掲載した。
記者はしばしばトラウマ（心の傷）を抱えた当事者に取材する。相手を傷つけないように取材し、そして記者自身も取材活動によってトラウマを負わないためには、どうすればいいのか――。
その答えを私自身が必要としていると気づいたのは数年前。性被害を受けた男性を取材していた時だった。男性は性体験がなかった中学生の時に成人男性からレイプされたといい、聞くほどに、なぜ男性がこんな目に遭わなければならなかったのかという、やるせない思いがわき上がり、胸が苦しくなった。
男性は私を見て、こう言った。「こんな話を聞かせてしまって大丈夫ですか？」
「あなたは大丈夫なの？」 記者が問われた
この数年は、性暴力や虐待を受けた被害者を多く取材してきた。取材していた相手が精神的に不安定で、連絡が頻繁に来たり、突然途切れてしまったり、「死にたい」と吐露されたこともあった。性暴力によるトラウマの影響の大きさを知り、話を聞く過程で相手を傷つけていないか、自分は冷静に話を聞けているか、不安があった。
性暴力の専門家に取材をした時にも、「ところで、あなた自身は大丈夫なの？」と聞かれた。当事者や専門家から、こうした言葉を投げかけられたことで、初めて自分自身に目が向いた。
いま思えば、当時は取材などを通して、毎日のように性暴力の情報に触れていた。トラウマを抱えた人に接する緊張感もあったと思う。
そんな時、元朝日新聞記者の河原理子・東京大学大学院客員教授から、誘いを受けた。オーストラリアでジャーナリズムとトラウマに関する情報発信をしている「ダートセンターアジア太平洋支部（現在はアジア太平洋ジャーナリズム・トラウマセンター、以下CJT）」による研修に参加する有志を募っていた。
2025年8月、私を含め、日本の新聞社やテレビ局、通信社などから記者ら有志13人が、4日間の研修に参加した。トラウマについての基本知識や、トラウマを抱えた人に取材する際の注意点、記者自身でストレスに対処する方法を教わった。
「なぜトラウマを抱えた人に取材するのか」という問いに
CJT創設者のケイト・マクマーン博士は、健全なジャーナリズムのために、記者をサポートする組織の仕組みが必要だと強調していた。
帰国後は、社内の記者向けにCJTで学んだことを伝える研修会を開いた。約70人が参加し、感想からも強いニーズを感じた。その後もCJTの講師を招いた管理職向けの研修が開かれるなど、徐々に関心や理解が深まっていると感じる。
また、河原さんら有志の研究会による、ジャーナリストのトラウマ取材についての実態調査も進められている。
一方で、社会からは「なぜトラウマを抱えた人に取材するのか」という問いが、これからも突きつけられるだろう。
どんな出来事にも経験した当事者にしか分からないこと、語れないことがあると思う。その声から、私たちは社会で起きている問題の実態を深く知り、どう向き合えばいいか、考えるきっかけにできるのではないか。
取材相手を傷つけない、そして取材者自身も傷つかない。記者がそのすべを学ぶことが、社会に貢献できる報道につながると信じている。
しまざき・あまね 2014年入社。大津、鹿児島総局、西部報道センターを経て東京社会部。「被害」や「加害」に関心があり、事件・事故の被害者遺族のほか、元受刑者、性暴力や虐待の被害者らに継続的に取材をしてきた。