「トラウマ」に遭遇する記者たち 専門機関が伝える実践的な対策とは
島崎周
[PR]
写真には、ひしゃげたカメラやめがね、記者証が写っている。アメリカ人フォトグラファー、ビル・ビガートさん(享年54)の遺品だ。
2001年9月11日の朝、ニューヨークの世界貿易センタービルにハイジャックされた旅客機が相次いで突っ込む同時多発テロが起きた。
ビガートさんはカメラ3台を持って現場に走った。取材中にすぐそばで南棟が崩壊。命からがら逃げて来る人や消防士らの救助活動を撮影し続けた。その後、北棟も倒壊。ビガートさんは4日後、がれきの中から遺体で発見された。
「記者という職業は危険と隣り合わせであり、トラウマ(心の傷)になる場面に遭遇することがあるということです」
ビガートさんの遺品の写真を見せながら、こう語るのは、心理学者のケイト・マクマーン博士。
オーストラリア(豪州)のメルボルンにある「ダートセンターアジア太平洋支部(現在はアジア太平洋ジャーナリズム・トラウマセンター、CJT)」の創設者だ。
事件事故や災害を取材する記者たち自身が負うトラウマ(心の傷)の存在が近年、知られるようになり、リスクを減らすための取り組みが進んでいます。惨事に遭遇しトラウマを抱えた当事者にどう取材するかも課題です。取材相手を傷つけず、記者自身も傷つかないためには、何が必要なのでしょうか。秋の新聞週間(10月15~21日)に考える連載の2回目(全3回)です。
「自分は弱いジャーナリスト」涙する記者たち
事件事故や災害、戦争などで…
この記事は
有料記事です。残り1381文字有料会員になると続きをお読みいただけます。
この記事を書いた人
- 東京社会部|調査報道担当
- 性暴力、性教育、被害と加害、宗教、人権
関連トピック・ジャンル
ジャンル
